デジタルディバイドの向こう側（自分は明らかにネットの恩恵を受けているのでこっち側）にいる人からしてみれば、アメリカのメジャー紙といえば「ニューヨークタイムズ」となっても何も不思議ではないわけで。
■【永久機関】ナベツネと朝日のタッグ →（略）
この際、そのナベツネと朝日の云々は置いておくとして、この記事を書いたのが「こっち側」ではかの有名なニューヨークタイムス東京支社（朝日新聞社屋内）の"NORIMITSU ONISHI"氏。
＃2chでは「またオオニシか」で有名らしい（苦笑
そしてそのタイムス紙がいつも通り、、、いや、いつも以上の日本批判記事を書いたらしい（直接読んでないのでよく知らんが）
で、読売、毎日が一応表っ面は記事を取り上げたものの、あまりの内容に、そのスタンスについての説明を付記するに至っている。
・毎日：麻生外相発言：「誠実さも賢明さもうかがえぬ」米紙批判
ただし、社説は、南京事件の市民の犠牲者を中国側が主張している「数十万人」としたり、中国潜水艦の領海侵犯事件などがありながら「中国が最近、日本に脅威を与えたような記録はない」と指摘するなど、中国寄りの論評となっている。
・読売：「あ然とさせる発言」麻生外相を米紙が痛烈批判
日本の指導者の歴史認識に対する同紙の批判は、米主要紙の中でも突出している。事実関係について議論がある問題では中国、韓国側の主張に沿った記述が目立ち、この日の社説でも従軍慰安婦と南京事件について、それぞれ「韓国の若い女性の大量拉致と性的奴隷化」「中国の民間人数十万人の嗜虐（しぎゃく）的な大量殺りく」と断じた。
注目は、左傾していると言われる毎日ですらこういう補足を付けた事か。先のmumurさんのところによれば、毎日は「全体的には左だけど右の理解を示す人材も多くいる」という印象らしい。確かに。
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いやしかし・・・今やその造語広めた張本人である朝日ですら及び腰になっている「従軍慰安婦」を今更持ってきますかと。
ただ、そうした嘲笑のネタとしての存在はともかく、最初に書いたように世界的にもメジャーなニュースペーパーでこういうことが普通に書かれている事自体は看過してはいけないだろう。麻生外相は自身への批判に「批判は自由」としながらも、「対応が必要とあれば反論は行う」としている。
「外交に配慮はあっても遠慮はいらない」と思うけど、こうした外交ではない部分の批判に対しても適時対応して欲しいですね・・・「反論が無ければそれが事実となる」ってのは往々にしてあるわけで、黙ったままで日本の国益を損ねかねないのであれば尚更その必要がある。
そもそも相手もまた、遠慮なんかしてないんだから。
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